[ ここから本文 ]

人気ファイナンシャルプランナー深野康彦の『投資信託』活用術

成長著しい新興国ファンドで資金倍増も夢ではない?

私たちのお金を取り巻く環境を見渡してみると、公的年金は納付記録漏れ問題が泥沼化して将来に対する不安を助長、企業業績は好調なのに給与はなかなか増えず、頼みの運用ですら、日本銀行が2回も利上げしたにもかかわらず、依然として低金利が続いています。
株式投資に目を転じても、NYダウやドイツDAX指数などは、史上最高値を更新という威勢のよい話が海外から聞こえていますが、日経平均株価は1万8000円台に乗せたとはいえ、1989年12月29日の史上最高値3万8915円の半値戻しも達成していません。2005年に活況を呈していた東証マザーズや大証ヘラクレスなどの新興市場は、2006年1月のライブドアショック以降、大幅に売り込まれてしまい一筋の光明すら見えてきていない状況です。

わが国だけを見ていると、世界同時株高はどこのこと?と言いたくもなりますが、何も日本の株式だけで運用しなければいけない決まりはありません。むしろ高い収益を求めて、積極的に海外へ投資すればよいのです。ただし、海外に積極的に投資しなさい!と言っても、日本の株式を売買するのと同じくらい、簡単に投資できるわけではありません。そもそも、インドやブラジルのような新興国には、直接投資ができない国もあるからです。とはいえ、中国市場の高騰などを見てしまうと、何とかして高騰の波に乗りたいとだれもが思うはずです。

表1 過去1年間の投資信託騰落率ベスト10

順位 投資信託名 運用会社 騰落率
1 日興AM中国A株ファンド2 日興アセットマネジメント 128.5%
2 日興AM中国A株ファンド 日興アセットマネジメント 128.5%
3 三井住友・メインランド・チャイナ・オープン 三井住友アセットマネジメント 100.6%
4 チャイナ・フロンティアオープン 三井住友アセットマネジメント 96.5%
5 HSBCブラジルオープン HSBC投信 86.6%
6 JFチャイナ・アクティブ・オープン J.P.モルガン・アセット・マネジメント 85.1%
7 チャイナ・リアル・ウォッチ 安田投信投資顧問 79.2%
8 SG中国株ファンド ソシエテジェネラルアセットマネジメント 76.3%
9 フィデリティ・チャイナ・フォーカス・オープン フィデリティ投信 74.6%
10 チャイナ・ロード 日本投信 71.9%
ご参考 日経平均株価   15.6%

※2007年5月末現在の過去1年間の騰落率、小数点以下第2位を四捨五入しています。

日経平均株価の騰落率と比較すると、いかに新興国株式の上昇率が大きいかがわかります。

そこで、投資信託(ファンド)をあなたの資産運用の一部に組み入れればいいのです。
投資信託は日本に居ながら、1万円という小口資金から世界へ投資することができるのです。しかも、運用は専門家であるファンドマネージャーに任せることができます。

米国、欧州、アジア等々、さまざまな国や地域に投資できる投資信託がありますが、狙い目は新興国(エマージング諸国)の株式で運用される投資信託。中国やインドを始めとする新興国は、先進諸国が歩んできた高度成長の真っ只中にあるのです。

古今東西投資原則は、高い成長が見込める国や地域、あるいは業種や企業に投資資金を投じると大きな収益を期待することができると言われています。国の成長を表す経済指標に「経済成長率」がありますが、中国は過去3年10%以上の成長を遂げていますし、インドやベトナムなども7〜8%の高い成長を続けているのです。これらの国へ投資すれば、紆余曲折はあるかもしれませんが、5年や10年といった長期で資金を投じておけば、資金倍増も夢ではないと思われます。
高いリターンが期待できるため、先進諸国へ投資するよりもリスクが大きいことは否定しません。ただリスクを考慮しても、あり余る程の魅力を兼ね備えているのが新興国なのです。

ネット証券の新興国投資信託を通じて、資金を大きく増やすための扉を開いてみませんか。

2007年7月2日

著者紹介

ファイナンシャルプランナー 深野 康彦

独立系FP会社2社を経て、2006年ファイナンシャルリサーチを設立。
テレビ・ラジオ番組への出演、新聞・マネー雑誌・各種メールマガジンへの執筆など
さまざまなメディアを通じて、投資の啓蒙や家計管理の重要性を説いている。
投資信託をこよなく愛するFPでもある。

当社は「ALL証券比較」に掲載される情報(以下「掲載情報」といいます。)の完全性 および正確性を保証いたしません。また掲載情報は、将来における結果を示唆するものではありません。 したがいまして、お客様において掲載情報に基づいて行動を起こされた場合でも、 当社はその行動結果について何らの責任も負担いたしません。 掲載情報に基づく行動は、お客様の責任と判断によりお願いいたします。
掲載情報は、金融商品の売買等の勧誘を意図したり、推奨するものではありません。 お客様において掲載情報に含まれる金融商品の売買等の申込等をご希望される場合には、 その掲載情報に記載の金融機関までお客様ご自身でお問い合わせください。 当社はお問い合わせに関し対応いたしかねます。
掲載情報に関しましては、著作権法等の法律により保護されており、 個人の方の私的使用目的以外での使用や権利者に無断での他人への譲渡、販売コピーは認められていません。